その製品、材料は本当に大丈夫ですか?売る前に確認したい「燃える・溶ける・訴えられる」リスク
結論から言います。3Dプリンター製品を売るなら、「この材料は、この使い方で発火・変形・有害物質の問題を起こさないか」を、売る前に自分の言葉で説明できる状態を目指してください。ここが曖昧なまま販売すると、後で自分に返ってきます。
「売るとどうなるか」を具体的に想像する
販売した製品が原因で、購入者やその周囲にケガ・財産被害が生じた場合、作り手・売り手が製造物責任(PL法の枠組み)を問われる可能性があります。「個人が趣味で作ったものだから」は免責の理由になるとは限りません。対価を得て継続的に売る実態があれば、事業者として扱われる可能性があります。
さらに、材料由来のトラブルは「一つ売れたら終わり」ではありません。同じ材料・同じ設計で複数販売していれば、同種の問題が横並びで起こり得ます。回収や返金、謝罪対応まで含めると、目先の材料費の差額とは比べものにならないコストになりかねません。
売る前の自己チェック
- この製品はどこで使われる?(屋内/屋外/車内/水回り/火気・電気の近く)
- その環境で想定される最高温度に、この材料は耐える?
- 肌・食品・口に触れる用途か? 触れるなら材料の安全性データ(SDS等)を確認したか?
- 電気製品の一部・近くで使うなら、難燃性(UL94等の考え方)を検討したか?
- 使ったフィラメント・塗料・接着剤のロット/メーカー/データシートを記録してあるか?
関連用語「SDSの読み方」「難燃グレード(UL94)」「屋外で使う製品の材料」も合わせて確認すると、チェックの精度が上がります。
Q. 少量・個人でも本当に責任を問われるのですか?
Q. どこまで確認すれば「大丈夫」と言えますか?
本記事は一般的な情報提供であり、法的助言ではありません。法令・基準は改正されることがあり、個別の製品・状況により結論が変わります。最終的な判断は所管官庁・登録検査機関・専門家にご確認ください。
